@備蓄するもの（重要度：やや小）
▲原発50km圏には住まない。
原発は電源喪失だけでなく地震で配管が脱落したり、制御棒が挿入できない可能性があります。最低50kmは離れましょう（100kmだと場所がない）。多くの日本の原発は大都市近くにあるので、原発の存在は忘れてはなりません（図：美浜の会）。…全国地質・活断層図
▲ダム下流に住まない。
巨大ダムが一気に崩壊する心配もあります。ダムが崩壊したら下流域は巨大土石流に襲われます。上流にダムがある大河川に面した立地は危険です。大河川上流には必ず幾つかのダムがあります（写:小河内ダム 多摩川）。
※ダム背後の巨大地滑りもある。
岩手・宮城内陸地震（2008年 M7.2）で、ダム（右上がダム）後背地がダム容量の７倍の規模で崩壊し、ダム直前まで迫った。ダムが壊れなくても大規模な津波がダムを越えて襲います（写：林野庁）。
▲0メートル地帯には住まない。
地震で河川や水路の護岸が振動や液状化で破壊されれば大量の水が浸入します。高低差の大きな場所なら、家々をなぎ倒すエネルギーの水が流れ込むでしょう。また、河川の流量全てと海水も流れ込み、大災害になること必至でしょう（写：東京FM）。
▲津波常襲地帯に住まない。
津波常襲地帯は数十年に一回大津波に襲われています。景色や便利が良いからと言って住み続けるのは自殺行為です（写：時事通信）。
▲海溝・海岸に面した場所に住まない。
海溝に面した地域は大津波だけでなく、震源域に掛かかれば地盤が隆起したり、地震動も巨大となります。発生間隔も数百年程度で短周期で必ず起きます。房総半島先端は地震の都度５〜１０ｍ程隆起し、段丘になっています（写：島村英紀）。
▲背面が崖の土地に住まない。
背面が崖地の土地は地震や豪雨でしばしば崩壊しています。「どこかで起きたことは、ここでも起きるはず」と思いましょう(写：日経新聞）。
▲軟弱地盤地帯に住まない。
下町地域では最大厚50m程度の軟弱層があります。軟弱地盤地帯では地震動が増幅するし、液状化もあり、また洪水危険区域とも重なります(図： ）。
▲液状化の危険地域に住まない。
湿地を埋めた土地、浚渫砂で造成した土地、緩い砂層が混じった低地などは液状化の危険があります。地域の
液状化マップで確認し、そこを避けるか液状化対策を講じましょう。
液状化で命を失うことはないにしても、インフラも大きな被害を受けるし、敷地境界の移動や高低差の解消も問題になり、長期間不都合が生じます。なお、液状化を経験した地盤は多少密度が上がって強度が増すとの話もありますが、期待するべきではないでしょう(写：日経 xTECH ）。
▲古い木造密集地に住まない。
古い木造住宅密集地は大地震時に大火災になる可能性大です。古い建物の多い駅前商店街は特に危険です(写：2016年12月の糸魚川市大火災）。
▲危険物施設の近くに住まない。
大地震があれば街中のガスタンクが破損して爆発・炎上してもおかしくありません。周辺の大火災がタンクに及んで爆発もあり得ます（写：がんじろうの東京百景）。
▲石油タンクに連なる運河沿いに住まない。
東日本大震災で炎上・爆発したガスタンク。運河を伝った油火災が襲って来る可能性があります。東日本大震災では市原市のコスモ石油のガスタンクが炎上しました（写：朝日新聞デジタル）。
▲高架の直近に住まない。
頭でっかちの一本足高架は元々無理があります。耐震補強も本質は変わっていないはずです(写：神戸新聞）。
▲鉄道隣接地に住まない。
高速走行する鉄道車両は脱線して線路外に飛び出し、家々をなぎ倒す可能性があります。新幹線の脱線防止レールも十分ではありません。（写：ダイヤモンド）
▲高層住宅密集地に住まない。
大都市の建坪率・容積率が高い地域には、境界を接して高層住宅が密集しているケースがあります。大地震時には上空からタイルなどが逃げ場がない状態で落下する可能性大です。剥がれたコンクリート塊の落下や最悪前面の建物が崩壊して倒れかかことも想定されます。普段も過失や悪意の落下物に対して無防備です（写：G erath）。
▲送電鉄塔などの下に住まない。
多くの送電鉄塔が地震・強風・積雪で倒れています。送電線の下にも住むべきではないでしょう(写：東京電力）。
▲足下が崖の土地に住まない。
地震や豪雨で足下が崩壊すればひとたまりもありません
(写：毎日新聞）。
▲高い石垣の上に住まない。
高い間知石の造成地も地震で崩れます。高さ分後退して建てるか杭を打ちましょう(写： ）。
▲モノレールしか利用できない場所に住まない。
モノレールは軌道が損傷したり停電になれば歩いてレール上を避難することは不可能です。脱出シュートが未整備の路線もあるし、シュートを降ろせない場所も多数あります。大災害時には救援に来られないでしょう（写： ）。